マイホーム購入を後押しするビッグチャンス到来！2025年の住宅ローン減税は“新築4500万円まで減税対象”という衝撃の拡充！#column
childこの記事を読めば分かること
- 2025年の住宅ローン減税で何がどれくらい変わるのか
- 新築購入で受けられる減税額の具体的な計算例
- 中古住宅を買う場合も使える？その条件と注意点
- 減税を確実に受けるために必要な手続き
はじめに
「そろそろマイホームが欲しいな…」
ふとしたきっかけで、そんな想いが芽生えること、ありませんか？
賃貸暮らしも気楽だけど、家賃はずっと払い続けるもの。それなら、いっそ自分の家を持って、毎月の支払いを“資産づくり”に変えたい――。そんな風に考えるあなたにとって、2025年はまさに「絶好のタイミング」かもしれません。
なぜなら、2025年度から住宅ローン減税が大幅にパワーアップするからです。特に新築住宅は、ローン残高の最大4500万円まで減税の対象になるという、過去にないほどの優遇っぷり。
この記事では、「具体的にどれくらい得になるの？」「中古住宅でも減税は受けられる？」といった気になる疑問を、分かりやすく解説していきます。
住宅ローン減税って、そもそも何？
「住宅ローン減税」という言葉、なんとなく耳にしたことはあっても、実際に何をしてくれる制度なのか、イメージできない人も多いかもしれません。
簡単に言えば、「住宅ローンを借りた人の税金を安くしてくれる仕組み」です。
家を買うために何千万円ものお金を銀行から借りますよね。その年末時点でのローン残高に応じて、所得税や住民税が毎年安くなります。
減税される金額は「ローン残高の0.7％」。しかも、その減税が最長13年間も続くという、家を買う人にとっては非常にありがたい制度です。
2025年度から新築住宅は“減税上限4500万円”に大幅アップ
特に2025年からは、新築住宅を購入する人にとって、大チャンスがやってきます。
これまで住宅ローン減税の対象となる借入額は3000万円前後でしたが、2025年度からは最大4500万円まで対象枠が拡大します。
さらに、その4500万円が適用されるのは、ただの新築住宅ではなく、
「長期優良住宅」「低炭素住宅」「ZEH水準省エネ住宅」といった、高性能な家。
これらの住宅は、省エネ性能が高く、環境にも優しい仕様になっています。
「未来のスタンダード」ともいえる住宅を選ぶことで、税金面でも大きな恩恵が受けられるわけです。
4500万円の減税枠はどれくらいお得？リアルな試算
せっかくなので、具体的にどれくらい得するのかシミュレーションしてみましょう。
たとえば4500万円の住宅ローンを組んだとします。
このとき、年末のローン残高が4500万円あれば、その**0.7％**が減税されます。
4500万円×0.7％＝31万5000円。
これが毎年13年間続くので、
31万5000円×13年＝約409万円もの減税が期待できるのです。
「新築を買ったら400万円も税金が戻ってくる」。
このインパクト、かなり大きいですよね。
中古住宅の場合はどうなる？
「新築じゃなくて、中古住宅を買う予定なんだけど…」というあなたも、ご安心ください。
中古住宅でも住宅ローン減税は受けられます。
ただし、新築よりも条件が少し厳しくなります。
- 一定の耐震性能を満たしていること
- 床面積が40㎡以上であること（個人で住む場合）
- 築年数が基準をクリアしていること
特に築年数に関しては「築25年以内（耐火建築物なら築20年以内）」が目安となります。
このあたりをクリアすれば、中古住宅でも減税の恩恵を受けることができます。
減税を受けるために必要な手続きは？
ここが意外と盲点ですが、「住宅ローン減税」は自動的に適用されるわけではありません。
あなた自身で、確定申告をして「この条件を満たしています」と国に報告する必要があります。
1年目は必ず確定申告が必要です。
2年目以降は、会社員なら年末調整で手続き可能です。
提出する書類には、以下が必要になります。
- 住宅ローン残高証明書
- 登記事項証明書
- 売買契約書のコピー
このあたり、購入後に慌てないよう、あらかじめチェックリストを作っておくのがおすすめです。
まとめ：2025年の住宅購入は、減税をフル活用しよう！
マイホームを持つ夢を、ぐっと現実的にしてくれる2025年度の住宅ローン減税。
✅ 新築住宅なら最大4500万円分のローンが減税対象
✅ ZEH水準省エネ住宅でも3500万円まで対象拡大
✅ 中古住宅でも条件を満たせば減税適用
「家が欲しいな」と少しでも思っているなら、2025年は絶好のチャンスです。
知っている人だけが得をする、この“ビッグチャンス”、ぜひ見逃さずに活用してください。
